大木ヘルスケアHDが秋冬用カテゴリー提案商談会実施「ソリューション提案」軸に
今後の市場拡大に何が必要かを鑑みた提案色の強いブースで構成
大木ヘルスケアホールディングスは6月21、22日の2日間、東京都大田区のＴＲＣ東京流通センターで秋冬用カテゴリー提案商談会を行った。2月に行った春夏用に続くリアル会場での開催。新型コロナの感染状況が収まりつつある中、密な環境をつくらないよう、来場者が効率的かつスムーズに回れるような会場構成とした。22日午後1時から、松井秀正社長が会の内容や狙いなどを説明した。
今回は、メーカーごとの出展ブースという位置付けでなく、小売業や消費者にどういった商品やサービス、ソリューションが現在必要か、今後の市場拡大に何が必要かを鑑みた提案色の強いブース構成とした。そういった側面から「提案数」として65の提案を実施。出展メーカーは「共同提案出展メーカー」として41社、「協力メーカー」として165社が出展した。
分類カテゴリーはこれまで同様、市場動向、快適生活、園芸／ペット、医薬品、健康食品、コンタクト、コスメ＆バラエティーの七つ。市場動向では、ヘルスケアにおけるサブスクリクションの可能性を説明した他、快適生活では、フレイル予防の一環として脳の活性化にひと役買う手芸専門店「ユザワヤ」の手芸品を紹介。更に、人口減少や高齢化で女性や高齢者が一人で家のメンテナンスをする必要性が出てくることを予測した「イージーＤＩＹ」の品ぞろえ提案、デリケートゾーンのケアを当たり前にするフェムケアの売り場づくり、ホームセンターの強みを生かしたビューティーとのコラボ展開、ヘアケアやスキンケアなど好調な専売品の紹介、その他新たな売り上げをつくるこれまでに無い観点のアプローチを多数取り入れた。
業態の枠にとらわれない価値の組み合わせ再定義
「今回の商談会は、メーカー様単体のブース出展ではなく、当社が考えるソリューション提案を中心としたブース構成としている。以前から、商談会での訴求は、商品軸ではなく、新しい生活提案軸にシフトしていく必要があると感じており、その解消を試みた。当社の提案といっても、専売品や取り組み品だけを提案するということではなく、ドラッグストアやスーパー、ホームセンターなど様々な業態が、地域の医療やヘルスケアに貢献するためにどういう売り場が必要かを重視したものとしている。店頭やお客様のために流通業として何ができるか。メーカー様のサポートを得ながら、当社が考えるソリューション型の店頭をつくる提案を形にした。
ヘルスケアを広義に捉え、様々な商品の使用をお客様に提案する場合、ドラッグストアとの取り組みだけでは足りない部分も出てくる。ドラッグストアやスーパー、ホームセンターなど業態としての取り組みに括らず、情報発信の方法として何が最適かを追求していきたい。メーカー様との取り組みも、メーカーと卸、小売という切り口ではなく、新しい素材やソリューションをお客様にどう届けるか、その組み合わせ方を当社として再定義していきたいと考えている」(談）
（詳細は「日用品化粧品新聞」6月27日号／または日本経済新聞社「日経テレコン」で）
