特別インタビュー／日本DIY・ホームセンター協会 稲葉敏幸会長
「生活インフラ業態」の認知拡大へ
昨年４月、日本ＤＩＹ協会から名称を変更、新たなスタートを切った日本ＤＩＹ・ホームセンター協会。ここ数年のホームセンター業界は、快適な住空間を自らの手でつくるＤＩＹへの需要の高まりや、コロナ禍による在宅時間の増加で園芸やペット用品の売り上げ増が見られるなど活性化の傾向にある。趣味・生活の一部としての「ＤＩＹ」と、小売業態としての「ホームセンター」の双方でユーザー及び顧客が増えている状況を、同会の稲葉敏幸会長（ＥＣＮ）はどう見ているのか。現状や将来性などを聞いた。
－－まず、協会名変更の経緯を聞かせてください。
「1977年に任意団体として発足した日本ＤＩＹ協会は、80年に社団法人化、92年に日本ホームセンター協会を併合し、現在に至っています。ここ数年は『ＤＩＹ女子』などの言葉が定着し、報道で取り上げられる機会も増えるなど、ＤＩＹへの注目度が高まっていました。しかし、その商材を販売しているのがホームセンターで、ＤＩＹとホームセンターは同じフィールドであるというイメージが世間一般的にやや薄いことから、社団法人として40周年を迎えた昨年、名称変更に踏み切りました。活動内容や組織については従来通りです」
－－昨年はコロナ禍でホームセンターに買い物に行く人が増えたようです。売れ筋に変化などはありますか。
「売り場面積の広いホームセンターはまとめ買いに適しており、買い物頻度の抑制や密の回避に向いているということで支持を集めたのかもしれません。洗剤やトイレットペーパーなどかさばるものは、車で来る機会の多いホームセンターで買う傾向がより強まったのではないでしょうか。売れ筋については、在宅時間の増加で園芸用品やＤＩＹ用品を買い求める人が増えています。ペット用品も好調です。また、自動車の塗料や補修剤も伸びが顕著です」
－－やはりコロナ禍の影響は大きそうですね。今後の業界としての方向性については。
「少し話はずれるかもしれませんが、昨年、初の緊急事態宣言が出た時に、政治家の方たちと話をする機会がありました。その際、ホームセンターが何を売って何ができる業態なのかを知らない方が散見されました。そこで我々はコロナに関係なく『生活インフラ業態』であることを今後もっと強調していきたいと考えています。災害時のブルーシートや復旧作業に必要な材料・工具はホームセンターで売っています。エリアによっては灯油の売り上げが高い店舗もあります。昨年はアクリル板がよく売れました。店舗によっては加工スペースもあるので、自分でカッティングすることもできます。生活の様々なシーンや困り事に対応できるということを、もっと広く知ってもらいたいと感じています」
（詳細は「日用品化粧品新聞」5月17日号／または日本経済新聞社「日経テレコン」で）
