【user's VOICE】入浴剤

寄稿=mitoriz(ミトリズ)。日本初のレシートによる購買証明付き・購買理由データベース「マルチプルID―POS購買理由データPoint of Buy〈ポイント・オブ・バイ、以下POBデータ〉」を有し、月間1000万枚のレシートを収集し、リアル消費者購買データベースとしては提携サイトを含め国内最大級の規模を誇る。
「入浴剤」について分析した今回(分析期間2023年12月~24年11月、レシート枚数1300万5248枚)。全国のPOB会員3006人(平均年齢51・1歳)に行ったアンケート調査結果と、レシートデータから消費者の購買行動を見てみる。
図表「①レシート分析」は、レシート情報から「入浴剤」の購入金額をレシート当たり単価にし、年代ごとに比較したものだ。その結果、20代は〈560・2円〉と単価が最も低く、年代が上がるにつれて増加し、60代で最も高い〈603・3円〉となった。また、20―30代間で〈15・2円〉、50―60代間では〈21・7円〉と差異が大きかった。
一方で「②アンケート調査」の結果、「冬場 湯舟に浸かる」割合は年代が進むごとに上昇するも「冬場 入浴剤を使用」は年代間で差異は少ない。
消費ポテンシャルが見込まれる20代、60代を調査した結果、入浴剤を選ぶ際に、20代は「美容効果(総計比プラス6・5ポイント)」、60代は「疲労回復効果(同4・4ポイント)」を重視することが分かった。
若年層ほど「入浴はシャワーでなるべく短時間で済ませる(20代)」傾向が高い。関心のある「スキンケア」に特化した商品訴求による、湯舟に浸かる習慣化が市場拡大の足掛かりとなり得る。また、60代は「リラックスしながら血流を良くしたい(60代)」と「健康」に関心が高いため、商品の効能理解を促すことが、使用実態の差を縮める効果になると言えそうだ。
(mitoriz RDM本部)
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「第112回東京医療衛生用品フェア」2月20、21日/体験コーナーなど拡充
東京医療用品卸商協同組合は2月20、21日、東京都台東区の都立産業貿易センター台東館で「第112回東京医療衛生用品フェア」を開催する。これに先立ち昨年12月3日、東京都千代田区の薬業健保会館でメーカー向け説明会を行った。
今年は「来て見て試して!健康を支える商品提案!」がテーマで、出展メーカー98社、100小間を見込む。
会場は、5階と6階を使用し、医薬品を含むヘルスケアや、ビューティーケア、ホームケア、介護用品、ベビー用品などのカテゴリーで出展する「メーカーブース」を始め、睡眠と快眠サポートを提案する中央物産と、夏を快適に過ごす商材提案や冷感、食品、防災、エコのシーン別での熱中症対策を紹介するカネイシの協賛による「企画提案コーナー」を用意。また「あればよかった!あってよかった!暮らしが広がるもう一品=逸品!」を主題に、協力会に加盟しているメーカーのイチオシ商品を紹介する「おすすめコーナー(協力会)」、更に新企画として、こりの相談や磁気での血行改善を提案するピップの「ピップエレキバー」や、ウィッグを使って話題の「ヘアカットモンスター」の使い心地を体験できるフェザー安全剃刀による企画など、8社が打ち出す「メーカー別による商品体験コーナー」などを設ける。
松浦由治理事長(ピップ)は「出展社が新製品や注力商品、また自社に眠っているアイテムなどを多くの来場者に向けて提案できるよう、展示会を通して商談や情報交換を図れる場を提供する」とし「出展するメーカーと卸売業の各社で協力し合い、来場者にとって価値のある情報を届けていく」と意気込みを述べた。
この他、昨年8月に実施した「第111回東京医療衛生用品フェア」で出展した企業のブースの内容や陳列手法を評価する「ファインディスプレー賞」の表彰式を実施。1位に凸版クリエイティブパートナーズ、2位にiiもの本舗、3位に白十字販売を選出した。
(詳細は「日用品化粧品新聞」1月13日号/または日本経済新聞社「日経テレコン」で)