新型コロナ感染拡大から１年 需要や店頭の変化は
新型コロナウイルスの感染拡大が始まった昨春は、マスクの急速な需要増や初の緊急事態宣言により、店頭や人々の購買行動及び生活様式が大きく変化した。それから1年が経った今春は、店頭にどのような商品が並び、どういう販促が進められているのか。ドラッグストアを中心に、小売業の新たな需要や売れ筋を探ってみた。
年間商材としての動きに期待の入浴剤
コロナ需要で市場が急拡大したものといえばマスクや除菌剤がその代表例だが、流通関係者から、新規層の獲得が続くなど、コロナ禍で改めて商品価値の認識が進んだ商材として挙げられるのが入浴剤だ。「日本の名湯」（バスクリン）が昨年3月、前年同期比208％増で動くなど話題も多かったが、その後も市場は成長。昨年は全体で15％増だった。
ヘルス・ビューティー系商材に力を入れるマツモトキヨシでも、昨年の緊急事態宣言以降、外出自粛に伴う自宅での使用機会の増加、健康・予防意識の拡大などで市場の成長が続いていると分析。同じく、ヘルス・ビューティー系商材に注力する、都心型の店舗が多いトモズでも、入浴剤の2桁増が続いており、特に「クナイプ」「ＢＡＲＴＨ」のような高付加価値、高単価の商材が人気を高めているという。
昨年、今年と気温が高い時期でも市場全体の数字が落ちていないことから、年間商材として今後の動きを期待する流通関係者も多い。
新たなスキンケアブランドが販売好調
マスク荒れ対策という新たな需要も引き続き伸びが見られる。中でも、スキンケアアイテムや皮膚薬、ドクターズコスメなどの動きが良く、特に「カルテＨＤ」（コーセーマルホファーマ）の販売が好調だ。同商品は、コーセーと医療用医薬品「ヒルドイド」を製造販売するマルホの合弁会社からの発売ということもあり、意欲的に販売しようとする小売業も多かった。コロナ禍の新たな需要と発売のタイミングがマッチした代表的な商品と言えるだろう。
（詳細は「日用品化粧品新聞」4月12日号／または日本経済新聞社「日経テレコン」で）
