園芸用品市場 在宅時間の増加で昨年の急拡大。ユーザー囲い込みへ
新規層大きく増加、"失敗しない園芸”を提供
昨年のおうち時間の増加で市場が拡大したものの一つが園芸用品。殺虫殺菌剤や肥料、除草剤などを中心としたカテゴリーは、それまで６７０億円前後で横ばいが続いていたが、昨年は約３％増の７４５億円にまで拡大した（当社推計）。今年の上半期も前年比約６％増と好調さを持続している。園芸用品市場は「栽培がうまくいかない」「どの商品を使っていいのかわからない」などから園芸中断者が出ることで拡大しきれないという課題を数年来抱えている。果たして昨年獲得したユーザーを今年は囲い込むことができているのか。 昨年の新規ユーザー層は、園芸人口の８％、約３００万人ともいわれている。１年間でここまで拡大した前例はなく、ホームセンター業界の躍進を支えたカテゴリーの一つと見る業界関係者も少なくない。野菜や花のユーザーに加え、身近に緑を感じられ、育てるのも比較的手間の掛からない観葉植物ユーザーの伸びが目立っているのが特長で、また、新規ユーザーのうち６割以上が20〜40代と若年層が増加した点も、市場拡大の明るい兆しと言えるだろう。ある調査では、若年層の園芸用品に使う費用への意識は中高年層より旺盛という結果が出ていることから、開拓次第でまだまだ伸びると見込むメーカーも多い。
デジタル施策でユーザーとのコミュニケーション深める
そういった実態を背景に、各メーカーは、ビギナーにも分かりやすく失敗をさせないような施策を継続して進めている。機能性の追求はもとより、パッケージや販促物を用いた使い方や効果の明確な説明をこれまで以上に強化。更に、細分化するニーズへの対応、提案も進めている。その他、デジタルを使って消費者と直接接する機会を積極的に設ける姿勢も目立つ。また、卸売関係者の間では「園芸中断者を出さないためには、失敗させないことや達成感を感じてもらうことが重要。それには、ワンランク価格が高くてもしっかり育つ種苗や、大きめのサイズの栽培セットなどを店頭に並べることを提案している」といった声も聞かれている。
（詳細は「日用品化粧品新聞」11月1日号／または日本経済新聞社「日経テレコン」で）
