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【user's VOICE】コロナ前後のドラッグストアの購買データ分析(後編)

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【user's VOICE】コロナ前後のドラッグストアの購買データ分析(後編)
コロナ禍での生活者の意識や行動の変化として、今回は「ドラッグストア」における購買行動分析。フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールドが全国のアンケートモニターから独自に収集する「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy」から、「ドラッグストア」の購買データで分析した内容の後編を紹介する。(調査期間:2019年7月〜20年6月、レシート総枚数約45万枚)

食品構成比高めに、医薬品や化粧品などの構成比低めに、好調に推移

 これまでの分析結果をまとめると、2019年ドラッグストア売上ランキング5社のレシートの19年下期と20年上期を比較すると、部門別構成比は、各社「食品部門(生鮮・総菜含む)」が増加傾向で、唯一コスモス薬品のみ、4割を超えていた。食品構成比を高めにし、医薬品や化粧品などの構成比を低めに抑える売り方や、郊外立地の戦略がコロナ禍でも日常的な集客に寄与し、好調に推移したと考えられる。「日用雑貨部門」は、マスクやハンドソープなどの、感染予防関連の商材の購入機会が増加したことによる増加の傾向が見られた一方で、外出自粛による化粧品・季節商品の伸び悩み、インバウンド消費の急減により「美容・健康部門」の構成比は各社軒並み減少した。  

消費者行動変化。短時間で効率的に買い物を済ませる

 また、新型コロナ感染拡大の今年3月以降、ドラッグストアとスーパーの1レシートあたりの購入金額を比較すると、スーパーのほうが300円前後高い状態が続いている。感染予防から買い回りをせずに、スーパーで生活必需品を買いそろえる傾向が表れる結果となった。そういった、短時間で効率的に買い物を済ませる消費者と、商品の接点を増やすためにも、店頭で買いやすく分かりやすい陳列や売り場づくりを行うことが、改めて重要視する必要があると考えられる。

(詳細は「日用品化粧品新聞」11月16日号/または日本経済新聞社「日経テレコン」で)
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