好調ペット市場、リアル展示会などで新たな価値を強くアピール
フードは出荷数量減少も高単価商品が好調で金額増
新型コロナウイルスの影響で、ペットとの生活から癒しを求めたり、家族のコミュニケーションを深めたりする傾向から、ペットの新規飼育者数が増加している。中止になっていた展示会がリアルで行われるなど再活性化が進みつつあり、好調なペット市場に向けてメーカー各社は付加価値商品の投入やプロモーション強化で、更なる市場拡大に努めている。
ペットフード協会による２０２１年の全国犬猫飼育実態調査では、犬が７１０万６０００頭、猫が８９４万６０００頭で犬猫合計１６０５万２０００頭となった。猫の飼育頭数は13年以降、緩やかに増加しているが、犬は減少傾向となっている。更に、１年以内の新規飼育者数は、犬が19年35万、20年41万６０００、21年39万７０００頭、猫が19年39万４０００、20年46万、21年48万９０００頭と、犬猫共に、コロナ前の19年と比較すると、20年、21年は共に大幅なプラスとなった。
また、20年度ペットフード産業実態調査による出荷総額は、前年度比５.７％増の３３７６億１１００万円。５年連続で増加となった。一方、出荷量は同０.８％減の58万８１８１トンと。業界関係者は「高単価商品の安定した売り上げが好調の要因」と分析する。
卸主催のリアル展示会が３年ぶりに開催
今年は３月末にペット関連の展示会が関東の大型会場で開催されるなど、コロナ禍のここ２年に比べ市場活性化への機運の高まりが見られている。
ジャペルは３月23〜24日、さいたま市中央区のさいたまスーパーアリーナで「２０２２ペット総合展示会」を開催し様々な企画を展示した。新型コロナウイルスの影響で３年ぶりの開催となり、ペットフード、ペット用品メーカー１８０社が一堂に会し、新アイテムや一押し商品をアピールした。
会場では、ＳＤＧｓコーナーを設け、各社による取り組みを紹介したパネルや、環境に配慮したパッケージ、原料を使用した商品を展示した。また、動物愛護管理法改定に基づき、動物取扱業者に定められた飼育設備のサイズ（寝床と休憩場所となるケージと運動スペースを分離する「分離型」と、一体とした「一体型」）を紹介。これらに対応した新しいペットゲージを提案した。生体を扱うペットショップなどでは、これらの基準を満たす必要があり、現在業界で大きな注目を集めている。
その他、ペットフード協会、日本ペット用品工業会、メッセフランクフルトジャパンは3月31日から4月3日まで、東京ビッグサイトで「第11回インターペット〜人とペットの豊かな暮らしフェア〜」を開催。日本最大級のペット産業見本市として、ペットビジネス従事者に商談の場を提供すると共に、一般来場者へも多彩な情報発信を行った。会場では、ペットフードや用品を始め、自動車、インテリア、ＩＴ家電など、幅広い業界からペットとの暮らしに役立つ新製品やサービスを紹介した。
原油高騰による商品の値上げが課題に
業界関係者によると、ここ２年で新規で飼うペットには広がりが見られており、犬猫以外にも、鳥、鑑賞魚や、うさぎ、ハムスターなどの小動物を選ぶケースが増加。シェアは大きくないものの伸び率の向上が目立ち「今回のようなリアルの展示会を通して、業界をより活性化していきたい」という。
不安定な情勢の中、今後の課題に挙がるのは価格や供給面の動き。 原油高騰やコンテナ不足による流通問題などで、フードも用品も値上げをせざるを得ない状況となっており、今後も更なる価格上昇が想定される。そのような中で、各社は付加価値商品で単価アップや安定供給に努めていくことを強調する。
（詳細は「日用品化粧品新聞」4月4日号／または日本経済新聞社「日経テレコン」で）
